長期間ベッドで寝転がりっぱなしになると人間の体にはどのような影響が現れるのか、それを示す研究をNASAが過去に行いました。

NASAは人間の体にかかる微少重力を調べるため、被験者に70日間ベッドの上に寝転がり続けてもらう実験を実施。
実験ではベッドを後方に6度傾けて、体内の水分が体の上部にくるように、つまり微少重力がかかる宇宙船内と同じような環境が作られました。
宇宙空間を移動する宇宙船に長期間滞在し続ける乗組員の体にどのような変化が起こるのか、NASAは被験者を長期間寝転ばせることで、宇宙船内に滞在するのと同じような環境を作り出し実験を行ったわけです。
70日間の実験後すぐに被験者の体を調べると、心拍数がベッドから立ち上がった瞬間から150まで上昇。
また、被験者は立っていられないほど体がフラフラしたとのこと。この実験だけで判断すると、長期間寝続けることは体に良い影響を与えないことがわかります。
では、ベッドを傾けずに水平な状態で寝続けるとどうなるのでしょうか。
ベッドに寝ている人がまず感じるのは「床ずれ」です。
床ずれは、長期間同じ体勢で横たわったときに、体がベッドに触れている接触面の血行が不全となり部分的に壊死してしまうというもの。
床ずれはおしりや腰、背中といった箇所にできることが多いとのこと。
また、ベッドに寝転がり続けることで筋肉が減少してしまいます。最初の数週間で筋肉量は10～15％減少し、寝始めてから3～5週間で筋肉量は約50％も減ってしまいます。
体の筋肉量が減少し萎縮すると、今度は骨の質量も減っていきます。長期間寝続けることで、骨の質量は最大で42％も低下。これは破壊と形成を繰り返す骨吸収によって引き起こされ、最悪の場合には骨折しやすくなる骨粗鬆症を発症する恐れもあります。
床ずれや筋肉減少以外にも、2日間同じ姿勢でいつづけると心拍数が毎分1回というレベルで上昇したり……
体を流れる血液量が減少し、体を循環する酸素量が少なくなり、ものすごく疲れやすくなったりするそうです。
上記に挙げた以外にも、腎臓結石や肺炎の発症リスクが高くなるといった報告があるため、ベッドや布団に横たわるときは時間を決めて、適度な休憩を取ることが大切です。

時には寝ててもいいが体は動かそう。４円君と仲間たちはあっちもこっちも動かすのが好きである。

2016年8月10日 10時26分 日刊ゲンダイDIGITAL

民主党政権時代、福島復興を担当していた民進党の男性職員が甲状腺がん（乳頭がん）を発症、手術を受けたことが分かり、関係者に衝撃を与えている。Ａ氏は、原発事故直後から、被災状況の把握、除染現場の視察など、福島県をたびたび訪れていた。

「福島への訪問回数は、確実に１０回を超えます。原発事故と私の甲状腺がんとの因果関係は証明されたわけではありませんが、原因となった可能性は高いと思っています。そもそも甲状腺がんは男性には珍しい。診断した医師は『甲状腺がんの約８割は女性です』と言っていました」（Ａ氏）

Ａ氏は、親戚縁者に「甲状腺がんになった人はいるか」と聞いて回ったが、誰もいなかったという。

「だから遺伝的要因は考えられません。関東地方には放射能汚染が高いホットスポットがあり、自宅付近がホットスポットだった可能性もありますが、福島訪問の際の被曝が原因ではないかと私自身は考えています」（Ａ氏）

Ａ氏が甲状腺がんを名乗り出たのは、放射能汚染の影響が忘れ去られようとしている現状に警鐘を鳴らしたかったからだ。

「提案したいのは、関東地方を含めた汚染状況の徹底調査（ホットスポットの特定など）と、被曝リスクが高い人たちへのがん検診の体制強化です。福島を訪問して感じたのは、医師たちが原発事故と甲状腺がんを関連づけることに神経質になっていることです。箝口令が敷かれていると感じたほどです。『リスクがどれぐらいあるのか』『地域によってどの程度、汚染に違いがあるのか』といった重要な情報が十分に知らされていない」（Ａ氏）

■米軍「トモダチ作戦」では400人が…

実は、被災者を救援した「トモダチ作戦」に参加した米軍兵士の間にも、健康被害が増えている。５月に訪米し、兵士１０人から聞き取りをした小泉純一郎元首相はこう話す。

「頑健な兵士が帰国後、原因不明の体調不良に襲われていました。鼻血が出てきたり、下血したり、腫瘍が出来てきたりした。トモダチ作戦に参加した海兵隊員は、米軍の中でも一番厳しい訓練をすることで有名。そうした頑強な２０代、３０代の兵士が体調不良に襲われ、兵士としての正常な活動ができなくなってきている。放射能被曝と健康被害の間には因果関係があるとしか考えられないのです。しかし、兵士は『米政府を訴えない』という誓約書を書いているので、東電とＧＥを提訴して損害賠償を求めています。当初８人だった原告は４００人を超え、病状も悪化しています」

安倍政権は、徹底調査し、救済にも乗り出すべきではないか。

（取材協力＝ジャーナリスト・横田一）　上記の記事を読んだ。

４円君と仲間たちは放射能汚染の影響は後世に残るものと承知している。だから、その救済は日本国が責任を持って対応する義務があると考える。

◆世界に伝える日米の新たな和解◆

７１回目の終戦の日を迎えた。先の大戦で亡くなった３１０万の人々を追悼し、平和への誓いを新たにする日である。

東京・北の丸公園の日本武道館では、政府主催の全国戦没者追悼式が行われる。

昭和天皇が国民に終戦を伝えた８月１５日が、日本では長く終戦記念日として定着している。

ただし、戦闘の終結が確定したのは、厳密には９月２日である。東京湾に停泊する米戦艦ミズーリ号上で、日本と連合国の代表が降伏文書に調印した。

◆真珠湾と広島で発信を

戦艦ミズーリは現在、ハワイ・ホノルルの真珠湾に係留され、一般公開されている。近くの海底には、日本の奇襲攻撃で撃沈された戦艦アリゾナが、１１００人を超える将兵とともに眠る。

「ノーモア・ヒロシマ」と叫べば、「リメンバー・パールハーバー」と反論される。「原爆投下」と「真珠湾攻撃」は、日米の不幸な歴史のトゲのような存在だ。

１９９７年に中国の江沢民国家主席が真珠湾を訪問した際、「ファシストの侵略に対して中米両国民は肩を並べて戦った」などと演説したこともあった。米中の連携を強調し、日米同盟に楔くさびを打ち込もうとしたものだ。

しかし、真珠湾も広島も、和解の舞台へと変わりつつある。

真珠湾のアリゾナ記念館の一角には、小さな折り鶴が２０１３年から展示されている。広島平和記念公園内にある「原爆の子の像」のモデル、佐々木禎子さんが折った１羽を、遺族が寄贈した。

真珠湾攻撃を指揮した連合艦隊司令長官・山本五十六の出身地、新潟県長岡市は１２年の姉妹都市提携以来、ホノルル市と交流を続ける。戦後７０年の１５年８月の追悼式典では、平和を祈念する長岡の花火が真珠湾の夜空を飾った。

今年５月のオバマ米大統領の広島訪問は、米国で原爆投下を正当化する意見が根強い中での英断であり、１７分間に及ぶ声明は多くの人の心を打った。日本側も、非人道的な行為を容認したわけではないが、謝罪を求めなかった。

成熟した日米関係を象徴する歴史的な訪問だった。その土台には、自由や民主主義、人権といった価値観を共有する同盟国が長年築いてきた信頼関係がある。

先の大戦への反省とお詫わびを改めて表明した昨年８月の安倍首相談話は、米国をはじめ、多くの国に肯定的に受け止められた。

今日の安定した日米関係を、さらに発展させたい。

米国とは対照的に、歴史を外交カードにし続けているのが中国である。オバマ氏の広島訪問の際、王毅外相は「南京は更に忘れるべきではない」と言い放った。

◆秩序に挑むのは中国だ

中国は、南京事件で３０万人が殺されたと一方的に主張し、「南京大虐殺の文書」のユネスコ世界記憶遺産登録を実現させた。

昨年９月の「抗日戦勝記念日」には、約３０か国の元首・首脳の前で軍事パレードを披露し、中国が「戦勝国」であると誇示した。

だが、東・南シナ海で力による海洋秩序の変更を試みる一方、自らが国際秩序の側にあるように喧伝けんでんする「戦勝国外交」は、国際社会の共感を得ていない。

中国と“歴史共闘”を進めてきた韓国は、慰安婦問題を巡る昨年末の日韓合意を機に、対日関係の改善に転じた。日本は月内にも、元慰安婦を支援する韓国の財団に１０億円を拠出する方針だ。

ただ、元慰安婦支援団体などは、財団に反対する姿勢を崩していない。米国に続いてオーストラリアでも今月上旬、慰安婦像の除幕式が行われた。慰安婦は旧日本軍に強制連行されたという誤解が今なお、世界に広がっている。

◆史実の歪曲に反論せよ

日本政府は、戦争に関する様々な史実の歪曲わいきょくに対し、的確な反論を続けねばならない。国際社会のルールの順守を中国などに働きかけることも大切だ。

ロシアとの北方領土問題の解決にも力を入れる必要がある。

７１年を経ても未解決の戦後処理問題を決着させ、日露平和条約を締結するには、一段と戦略的なアプローチが求められる。

１４年３月のロシアのクリミア併合以降、欧米諸国は対露制裁を続けるが、安倍首相は、プーチン大統領との会談を重ね、領土問題の打開の道を探っている。来月上旬にも、ロシア極東を訪れる。

各国との建設的な関係を追求して、戦後日本が築いてきた平和と繁栄をより確かなものとしたい。先の大戦で犠牲となった戦没者の思いに応えることにもなろう。

2016年08月15日 06時01分 Copyright © The Yomiuri Shimbun
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確かな「平和と繁栄」を築こう」と４円君と仲間たちは上記の社説を読む。